(社)日本ツーバイフォー建築協会(2×4協会、小川修武会長)の会員会社が扱う2×4工法耐火建築物の用途別床面積構成比に、数年前から変化の兆しが現れている。一般住宅が対象の「専用住宅」の面積がほぼ安定して推移、アパートなどの「共同住宅」が景気と連動して上下を続けるなか、特養老人ホームや診療所、幼稚園といった「その他」区分の面積が増加を続けているのだ。
特に2009年度は協会統計の2×4工法耐火建築物新築床面積として初めて、大規模特養需要などで非住宅用途の「その他」が単独で、「専用住宅」と「共同住宅」を合わせた住宅用途面積と拮抗した。公共建築物木材利用促進法の施行などを追い風に、関係者は同分野のさらなる伸びを予想している。
2011年2月9日付け3面から抜粋
