振興財団と展示状況調査、スマートハウス認知度約8割に、導入コスト低減カギ | 住宅産業新聞

振興財団と展示状況調査、スマートハウス認知度約8割に、導入コスト低減カギ

スマートハウスの認知度は8割に達するが、内容を「よく知っていた」は20人に1人──。

一般財団法人住宅生産振興財団と住宅展示場協議会が行った「総合住宅展示場アンケート2012調査報告書」の結果で、スマートハウスに7割が関心を示すものの8割は「補助金を含めても導入費用が高い」とみていることもわかった。今後の普及へ向けて、導入コスト低減がカギとなりそうだ。

同調査は、全国27の総合展示場で実施。来場時にアンケートを依頼し、後日郵送で回収した。有効回収数は618(有効回収率32・6%)。

2013年2月28日付け1面から記事の一部を抜粋
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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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