新型コロナウイルスの感染拡大による経済の減速は国の内外で発生、国内では主だった住宅設備機器の需要を減少させた。そのような中、TOTO(福岡県北九州市、清田徳明社長)では国内・海外の事業がいずれも2021年3月期第1四半期決算で減益を強いられたが、海外事業「米州」は円ベースの営業利益が前年同期比で約3倍と突出した伸びを示した。要因は「米州」において新型コロナウイルスの感染拡大が逆に需要を喚起。同社の看板商品で利益率向上に大きく寄与する「ウォシュレット」の販売台数が同2・4倍と激増したことによる。