2016年度の大手受注計画、高付加価値路線を継続

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 大手戸建住宅企業の2015年度(積水ハウスは1月期、ヤマダ・エスバイエルホームは2月期、その他は3月期)の決算が出揃った。15年度の1棟あたりの平均単価をみると上昇が大部分を占める一方、平均床面積は横ばいか、やや縮小している。各社とも高付加価値化を進めており、その成果が平均単価と床面積に反映したかっこうだ。一方、16年度の受注計画では、3階建て以上の多層階住宅が好調なパナホームが二ケタ増と強気の計画を出しているのが目立つ。15年度受注実績では期初受注残が減少したため上期に苦戦し、9社中4社がマイナスと厳しい結果となった。賃貸住宅需要の取り込みの成否が左右した格好で、各社とも賃貸住宅の受注を積極化している。積水ハウスは「戸建ての不振を賃貸住宅がカバー」(阿部俊則社長)したため、15年度は受注高のみならず、売上高においても賃貸住宅事業が戸建住宅事業を初めて上回ったのが象徴的だ。

2016年06月02日01面_住宅産業

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