過去の特集:
JBN・ZEH委員会・小山貴史委員長インタビュー、地域工務店のZEH率アップ必須

2016年07月14日04面_住宅産業
全国の3千社近いJBN・全国工務店協会会員工務店が年間に供給する約3万棟の新築住宅のうち、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の比率は5%程度とみられる(ZEHビルダー未登録会員が供給しているZEHレベル住宅含む)。今年度から「ZEHビルダー」登録が始まり、JBN会員が...続きを読む
大手住宅メーカーが注力するZEH、入居者の高い満足度がZEH普及のカギ

2016年07月14日04面_住宅産業
 大手ハウスメーカーが注力するZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)。国は2020年までに新築住宅の過半数をZEHにする目標を掲げており、それを実現するためにZEH補助制度を用意している。住宅展示場では出展する各社がZEHをアピールし、補助制度は新築住宅の有力な訴求手段となっ...続きを読む
ZEH補助活況、ZEHビルダー登録制度と両輪

2016年07月14日05面_住宅産業
 政府は2014年のエネルギー基本計画の中で、20年以降に供給される新築戸建ての過半数をネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)とする方針を示した。これによりZEHの注目度は一気に高まり、今年度のZEH補助事業は1次公募で過去最多の応募数を記録するなど活況を呈している。また、経...続きを読む
YKKAP、品川「体感ショールーム」で「ZEH対応に樹脂窓」アピール

2016年07月14日05面_住宅産業
 経済産業省が規定するネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)建築の4要件のうち、最もカギとなるのは「強化外皮基準」への対応といえる。外皮性能をより高めれば、外気温度が室内温度へ及ぼす影響を抑えるために消費する1次エネルギー量を少なくでき、また、「再生可能エネルギー」として搭載...続きを読む
省エネルギー基準義務化やZEH対応で高まる躯体の高断熱化、注文住宅事業者のZEH対応

2016年06月23日05面_住宅産業
 戸建住宅業界で住宅躯体の高断熱化が高まりを見せ始めている。背景にあるのは2020年までに導入される省エネルギー基準の適合義務化と、これから本格化するとみられるネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)の普及だ。これまで戸建住宅で高断熱化を重視する取り組みを行ってきたのは、主に、...続きを読む
2015年度システムキッチン・システムバス出荷

2016年05月19日06面_住宅産業
 キッチン・バス工業会がまとめた会員企業の2015年度(15年4月~16年3月)の総出荷実績=左表=は、システムキッチン・システムバスともに、ほぼ前年度から横ばいとなった。東日本大震災関係の仮設需要、消費税8%前の駆け込みでもたらされた需要増の翌年の反動減、今後予定されている消費...続きを読む
リフォーム需要取り込みがカギ、築10年以上に潜在ニーズ=「取り組み難しい」との悩みも

2016年05月19日05面_住宅産業
 住宅で最も一般的なリフォーム需要は、水回り商品の交換と、それに付随する間取りの改装だ。中でもキッチン・バスのリフォームは、(1)従来使っていた商品から機能・デザインともに上回る製品を購入する傾向が強い(2)機能・デザインに関するグレードの違いが実物を見れば簡単に理解できるため、...続きを読む
既存ストック活用策としての新築住宅

2016年01月01日05面_住宅産業
 2016年度から25年度までを計画期間とする住生活基本計画(全国計画)の策定に向けた議論が3月の閣議決定に向けて大詰めを迎えている。1年を費やした議論を聞く限り、今後の住宅政策について既存住宅ストックの活用が軸なことは疑いようのないところだ。しかし、一口に既存住宅ストックといっ...続きを読む
省エネ基準適合義務化、備え着々

2016年01月01日03面_住宅産業
 2020年度までの新築戸建住宅への省エネルギー基準適合義務化に向けて、中小工務店も、もはや行動を起こさないわけにはいかない。ベースとなる「平成25年省エネルギー基準」をクリアし、認定低炭素住宅、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)へとレベルを上げていくための施策をどう構築...続きを読む
都市型住宅と木造住宅にみる新築の可能性

2016年01月01日02面_住宅産業
 少子高齢化や空き家問題などに社会的な関心が集まる中で、住宅ストックの活用が求められている。国も新築供給への支援からストック活用へ軸足が移りつつある。また、政府は、新築住宅の省エネ義務化に加えて、地球温暖化防止の観点から、2020年までに新築戸建住宅供給の過半数をZEH(ネット・...続きを読む

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