リクルート(東京都千代田区、牛田圭一社長)の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンター(池本洋一センター長)は10月22日、「首都圏賃貸契約者動向調査(2025年度)」の調査結果を発表した。
同調査は、25年4月1日～26年3月31日に賃貸物件を契約した人の行動実態やニーズを把握することが目的。首都圏(埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県)の18歳以上の男女で、本人が現在の賃貸物件選びに関与した人を対象に行ったもの。26年6月5日～23日にインターネットによるアンケート調査を実施し、有効回答数は1282人だった。
契約した住まいの家賃(管理費・共益費除く)については平均9万6908円(前年度比834円上昇)となり、05年度以降では最高額となった。構成別では、学生1人世帯のうち学生7万5445円(同1万2417円上昇)、社会人7万9082円(同1823円上昇)、2人世帯11万1849円(同522円上昇)、ファミリー層12万1129円(同515円上昇)だった。
学生家賃が大幅に上昇していることについて、SUUMOの佐々木綾香副編集長は「もともと学生や保護者の間では、オートロックやバス・トイレ別といった高機能物件を求める傾向がある」とした上で、「それに加えて都市部における単身向け賃貸の空室が減少傾向にあることや、近年の大学の都心回帰が重なったことによって需給がひっ迫したことが平均家賃を押し上げる要因になっている」との見方を示している。
