【夏季特集2016】大手住宅メーカーが注力するZEH、入居者の高い満足度がZEH普及のカギ

ミサワホーム、説明を聞いて自宅をZEHに

愛知県の30代の会社員Aさん(仮名)は、ミサワホームで自宅をZEHにして補助金を申請した。そもそもAさんのZEHに関する知識は、住宅雑誌などで何となく聞いたことがある程度のレベルで、住宅展示場を訪れた。ハウスメーカー各社は、住宅展示場においてZEHをアピールしているが、Aさんもそうした状況を目の当たりにし、ZEHについて説明もあったため興味が湧いたという。

AさんはZEH補助金があることも住宅雑誌で知っていたが、具体的にどのようなメリットがあるか費用対効果はどの程度かの説明を受けた。また、自宅をZEHにして、Aさんは毎月の電気収支がプラスになり、金銭面でのメリットがわかりやすい点で満足しているという。

現在、同社のZEH申請数が最も多いのが東海地方で同社の全申請数の約35%、九州で約15%だ。AさんもZEHに関する説明や補助金内容を聞いて自宅をZEHにしたが、同社の営業現場では簡易シミュレーションやZEHに居住するオーナーインタビューを掲載した営業向けリーフレットなどのツールを用意して、ZEHをユーザーに訴求している。

ZEH訴求が受注につながると判断している営業現場では積極的に取り扱っており、同様の認識が全国の現場に広がることで、地域差が解消するものと期待する。

同社は2020年度にZEH供給率を90%に引き上げる目標を掲げている。

2016年07月14日付4面から抜粋
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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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