特集の内容: 夏季特集
JBN・ZEH委員会・小山貴史委員長インタビュー、地域工務店のZEH率アップ必須
2016年07月14日04面_住宅産業
全国の3千社近いJBN・全国工務店協会会員工務店が年間に供給する約3万棟の新築住宅のうち、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の比率は5%程度とみられる(ZEHビルダー未登録会員が供給しているZEHレベル住宅含む)。今年度から「ZEHビルダー」登録が始まり、JBN会員が...続きを読む
大手住宅メーカーが注力するZEH、入居者の高い満足度がZEH普及のカギ
2016年07月14日04面_住宅産業
 大手ハウスメーカーが注力するZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)。国は2020年までに新築住宅の過半数をZEHにする目標を掲げており、それを実現するためにZEH補助制度を用意している。住宅展示場では出展する各社がZEHをアピールし、補助制度は新築住宅の有力な訴求手段となっ...続きを読む
ZEH補助活況、ZEHビルダー登録制度と両輪
2016年07月14日05面_住宅産業
 政府は2014年のエネルギー基本計画の中で、20年以降に供給される新築戸建ての過半数をネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)とする方針を示した。これによりZEHの注目度は一気に高まり、今年度のZEH補助事業は1次公募で過去最多の応募数を記録するなど活況を呈している。また、経...続きを読む
YKKAP、品川「体感ショールーム」で「ZEH対応に樹脂窓」アピール
2016年07月14日05面_住宅産業
 経済産業省が規定するネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)建築の4要件のうち、最もカギとなるのは「強化外皮基準」への対応といえる。外皮性能をより高めれば、外気温度が室内温度へ及ぼす影響を抑えるために消費する1次エネルギー量を少なくでき、また、「再生可能エネルギー」として搭載...続きを読む
国や地方の防災・減災施策、キーワードは耐震化と不燃化
14071705
 東日本大震災を契機に国や地方自治体は、防災・減災を改めて重要な施策と位置づけている。最近の国土強靱化法も首都圏地震対策も、住宅に対する対策のキーワードは耐震化と不燃化だ。これらは新しい取り組みではないが、目標と期限を明確にして耐震化と不燃化を強力に進めている点が震災前と大きく異...続きを読む
ブリヂストンが免震体験車を作成、免震の理解向上へ
14071705
 巨大地震から住宅や家財、人命を守る地震対策には、「耐震」や「制震」、「免震」など、さまざまな構造がある。これらの構造の違いがわかる生活者は約半数(ブリヂストンが2013年10月に実施した意識調査結果)で、構造の特徴や違いなどは、モデルルームや説明会、インターネットなどで得ている...続きを読む
LIXIL住宅研究所、エネルギー自立可能な「レジリエンス仕様」で非常時のライフライン確保
14071704
 LIXIL住宅研究所(東京都江東区、今城幸社長)は6月下旬、運営するアイフルホームの商品ラインアップに、自立型コージェネレーション+大容量LPガスバルクをセットにした「レジリエンス仕様」を加えた。  レジリエンス仕様は外部から電気の供給が停止しても約1ヵ月間、ガスコンロや...続きを読む
つながる「個」と「面」、地域エネマネ運用も
14071704
 安全・安心に配慮した住まいや街づくりの動きが広がっている。  住宅本来の耐震性に制震構造を加えることで繰り返しの揺れにも耐えるしなやかさを備え、街づくりでもできる限り被害を少なくする〝減災〟導入が始まった。また、非常時に地域の集会所を地域住民の生活支援に活用できるような機...続きを読む

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