主要14社の20年度ZEH普及実績=上位2社が90%超に、集計区分変更で北海道エリア急伸

環境共創イニシアチブ(東京都中央区、村上孝代表理事)は5月28日、2020年度のZEH受注実績を反映したZEHビルダー/プランナー一覧を更新した。

主要住宅企業14社の2020年度ZEH普及率(自社受注住宅のうちZEHが占める割合、北海道を除く地域)が最も高かったのは、一条工務店の96%(19年度から19ポイント増)で、2位が積水ハウスの91%(同4ポイント増)。上位2者が90%超となった。

累計戸建ZEH棟数が6万棟を超えた積水ハウスは、「当社住宅でのZEHはほぼ標準となった。今後はこの水準をいかに維持していくかが課題となる」と、これまでの普及拡大路線から定着化に注力していくようだ。

今回の実績報告では、集計区分の変更によって北海道エリア(区分A)でのZEH比率が伸長した。多雪地域でのZEHオリエンテッドを普及実績に含めた結果、一条工務店の99%(同41ポイント増)を筆頭に、積水ハウスの72%(同62ポイント増)、セキスイハイムの57%(同53ポイント増)、住友林業の62%(同62ポイント増)、三井ホームの41%(同39ポイント増)など、ZEH普及率が急上昇。各社住宅の断熱・省エネ性能の高さを裏付ける結果となった。

2021年06月03日付2面から抜粋

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