2009年度大手受注計画、市場環境依然厳しく

大手住宅メーカー9社の2009年度の受注計画がまとまった。前期に対して大幅なプラスを計画するところが目立つが、大幅な受注減となった各社の09年3月期(積水ハウスのみ1月期)決算の反動増による。受注環境自体は依然厳しい状況が続いているものとみられ、必ずしも楽観できる状況にはない。各社の首脳も「10年度の飛躍のための準備の年」と位置づける。ただ、地価下落や価格の下げ止まりで首都圏の分譲住宅に多少動きがみられるほか、秋口には住宅ローン減税や投資減税の効果が出るとの観測から、上ブレに期待を示す向きもある。

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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