主要な大手住宅9社(大和ハウス工業、積水ハウス、パナソニックホームズ、ミサワホーム、トヨタホーム、旭化成ホームズ、積水化学工業住宅カンパニー、三井ホーム、ヤマダホームズ。決算期変更による9ヵ月間の累計値となる住友林業とグループ会社3社の合算値となるプライムライフテクノロジーズ「以下、PLT」の2社は参考値)の2020年度の実績数値が出揃った。
住宅産業新聞社の集計によると、戸建てとアパート、マンションの販売戸数を合算した総販売戸数のトップは大和ハウス工業の3万8991戸だった。2位は積水ハウスの3万7912戸。
20年度は、ヤマダホームズを除く8社の総販売戸数が前年割れするなど、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、厳しい市況となった。
主要な大手住宅企業の総販売戸数は、過去5年ほど減少が続いている。直近では、19年度に消費増税後の市場の冷え込みで受注が低迷し、20年度は新型コロナ禍で激減した。
業況の押し下げ圧力が続くなか、20年度に総販売戸数を伸ばしたのはヤマダホームズの1社のみ。「暮らしまるごと」のコンセプトが浸透し、生活基盤産業としての新業態が定着したことや、レオハウスの完全子会社化(20年5月14日)、ヒノキヤグループの連結子会社化(同年10月29日)などの相次ぐ合併で体制強化を図ったことなどが奏功したようだ。
対象9社の総販売戸数は、大和ハウス工業が3万8991戸(対前年同期比10・8%減)、積水ハウスが3万7912戸(同12・5%減)、旭化成ホームズが1万5474戸(同4・8%減)、積水化学工業住宅カンパニーが1万2115戸(同7・9%減)、パナソニックホームズが9766戸(同0・4%減)、ミサワホームが8597戸(同9・4%減)、トヨタホームが4068戸(同16・0%減)、三井ホームが3636戸(同22・4%減)、ヤマダホームズが2577戸(同2・8%増)。参考値として、PLTが2万2431戸(同7・1%減)、20年4～12月の9ヵ月間累計値の住友林業が5993戸だった。
