
住宅産業新聞が集計した大手ハウスメーカー9社の2024年度の1棟あたりの平均単価は三井ホームを除く8社が上昇した。
三井ホームはほぼ横ばい。平均床面積は、旭化成ホームズと大和ハウス工業の2社が上昇し、7社が下落した。この結果、平均坪単価は全9社が上昇し、ヤマダホームズを除く8社が100万円超となった。
全9社の坪単価が上昇したのは3年連続で、住宅価格の上昇基調が続いている。
24年度の1棟あたり単価は、旭化成ホームズと大和ハウス工業、積水ハウス、三井ホームの4社が5千万円を超えた。23年度と比較すると2社増えた。4千万円台はパナソニックホームズと住友林業の2社、ミサワホームとセキスイハイムは3千万円台、ヤマダホームズは唯一の2千万円台となっている。
24年度の1棟あたり単価が最も高かったのは、旭化成ホームズの5530万円(対前年度比8・6%増)だった。平均床面積は131・7平方メートル(同0・9%増)。同社は受注棟数が減少するなか、高付加価値化・大型化による平均単価上昇を推進することで売上規模の確保を図っており、24年度の棟単価・平均床面積の推移からも同社の戦略が順調に進展していることが示された。坪単価は138・6万円(同7・7%増)となり、大手ハウスメーカー9社で最も高かった。