新築の構造材、LVLに加えて本年告示のCLTも

木造非住宅や中大規模木造に取り組む動きが業界で目立ち始めている。規模によってはRC造などよりコストを圧縮できる、「現し」という木材ならではの意匠ができる――などのメリットがあるためだ。

これらの流れに加え、木造新築を木軸や大断面の構法ではなく、Laminated Veneer Lumber(LVL)やCross Laminated Timber(CLT)でトライする事業者がいる。LVLを扱った大和工務店(鈴木晴之社長)と日本CLT協会(中島浩一郎会長)を取材した。

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2016年01月01日付4面から抜粋

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