2020年01月24日 |
同社のロゴ森村SOFCテクノロジー(愛知県小牧市、佐藤美邦社長)は2021年ないし22年をメドに、家庭用の固体酸化物形燃料電池(SOFC)製品の発売を目指す。
発売時は使用メリットとして、小型の本体サイズ、停電時に非常電源として機能するレジリエンス性などを訴求するとみられる。ただ、同社が発売を目指す21年以降の家庭用燃料電池を巡る環境は、(1)製品の購買促進に寄与する補助制度が終了している可能性(2)市場での競合が想定される他社製品の発売から数年後――となるため、製品化に当たってはそれらの状況を踏まえた上で、同社ならではの訴求ポイントを備えた開発が求められることになりそうだ。
森村SOFCテクノロジーは日本特殊陶業(愛知県名古屋市、川合尊社長)、TOTO(福岡県北九州市、喜多村円社長)、日本ガイシ(愛知県名古屋市、大島卓社長)、ノリタケカンパニーリミテド(愛知県名古屋市、加藤博社長)の森村グループ4社が2019年8月に設立した家庭用・業務用SOFCの製造販売を目的とする合弁会社で、同年12月3日に事業を始めた。
