大手ハウスメーカーの2015年度第3四半期における受注金額の実績がまとまった。全体的には前年度が消費増税による反動減の影響から回復しているが、その足取りは鈍いと言わざるを得ない状況だ。期初の受注残が少なかったことで上半期は苦戦した社もあったが、受注の回復傾向は続いていた。一方、住団連の調査によると、住宅展示場来場者の契約長期化傾向がみられ、受注の本格的な回復につながっていないのが現状だ。