2014年10月02日 |
積水化学工業住宅カンパニーは、スマートハウスの本格普及へ向けて、「エネルギーの自給自足」提案強化に乗り出す。
フラッグシップ・モデルと位置づける『スマートパワーステーション(SPS)』について、新たに狭小地や二世帯住宅への対応、賃貸住宅仕様を追加。さらに、電気自動車(EV)を蓄電池とする『Vtoハイム』も、木質系に続き主流の鉄骨系でも展開する。
これら商品のバリエーション強化に加え、営業マンのスキルを高めた「スマートハイム・プロスタッフ制度」を導入し、ハードだけでなく人材面の強化も図る。関口俊一同カンパニープレジデントは「すべてのセキスイハイムをスマートハウス化する。その第1歩」と位置づけた。
SPSは、昨年10月の発売開始から今年8月までの11ヵ月間で、累計受注棟数が2200棟を突破し、基盤商品の一つに成長した。特に、アンケートでも「エネルギー自給自足」に対し、7割近い施主が評価していることが明らかとなった。
