【新年特集】ウッドショックを乗り越え、国産材活用へ新たな規格化へ取り組み進む

ウッドショック――2021年に起きた現象でインパクトのあったことの一つだ。

新型コロナウイルス感染症が住まいのニーズを変化させ、新たな住宅需要が世界で生じている。旺盛な需要に対して各国の木材需要がタイトになり、日本でも、価格高騰、入手困難などの状況が現れた。その後落ち着きを見せるが、これを機に国産材を利用してもらおうという取り組みが生まれている。

もともと国産材を活用しようという動きはある。だが、価格や調達などの問題のほかに、「本当に魅力ある建材と訴求できるか」という悩みもある。

九州大学大学院農学研究院の清水邦義准教授は、「特色JASマーク」による国産スギ材の新たな規格化を目指している。

特色JASマークとは、日本産の品物やサービスの差別化を図るため、農林規格を満たすものとして、優れた品質をアピールできるもの。

国産木材に特色JASマークを使うことができれば、国産材で建てられた安心かつ健康効果が期待できる家であることを間接的に訴求する手段として使える。

2022年01月11日付3面から抜粋
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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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