2018年06月25日 |
積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、関口俊一プレジデント)は13日、太陽光発電システム(PV)搭載住宅と電気自動車(EV)の間で電力を融通し合う住宅(VtoH)の実態調査結果をまとめた。EV搭載の蓄電池は容量が10キロワット時以上と大きいため、通勤などの日常利用では使い切れず、自宅への放電分を含めても、年間平均で4～6割が未利用状態という。EV蓄電池の大容量化によって、未利用部分はさらに増える可能性もある。また、固定価格買取制度(FIT)終了後を想定した電力融通システムでは、PVによる発電電力をEVの充電に充てる場合、悪天候や日中のEV不在などで、最大35%の充電機会ロスが発生すると予測。家庭用蓄電池を置くなどの対策が必要とした。「走行以外でのEV蓄電池の活用」と「FIT終了後のPV電力の利用」が、EVと住宅の今後の課題になりそうだ。
