積水化学工業住宅カンパニー=VtoHの実態調査、EV蓄電池の約6割が未活用 | 住宅産業新聞

積水化学工業住宅カンパニー=VtoHの実態調査、EV蓄電池の約6割が未活用

積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、関口俊一プレジデント)は13日、太陽光発電システム(PV)搭載住宅と電気自動車(EV)の間で電力を融通し合う住宅(VtoH)の実態調査結果をまとめた。EV搭載の蓄電池は容量が10キロワット時以上と大きいため、通勤などの日常利用では使い切れず、自宅への放電分を含めても、年間平均で4~6割が未利用状態という。EV蓄電池の大容量化によって、未利用部分はさらに増える可能性もある。また、固定価格買取制度(FIT)終了後を想定した電力融通システムでは、PVによる発電電力をEVの充電に充てる場合、悪天候や日中のEV不在などで、最大35%の充電機会ロスが発生すると予測。家庭用蓄電池を置くなどの対策が必要とした。「走行以外でのEV蓄電池の活用」と「FIT終了後のPV電力の利用」が、EVと住宅の今後の課題になりそうだ。

2018年06月21日付2面から抜粋

記事全文をお読みになりたい方は新聞をご購読してください

定期購読のご案内
アプリができました!
デジタル版ならすぐ読める!

コメントを残す

住宅産業新聞社からのお知らせ:弊社著作物の使用に関するお願い
2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

注目したいキーワード

あわせて読みたい

2019年度上期アクセスランキング

previous arrow
next arrow
previous arrownext arrow
Slider

住宅業界の話題(外部サイト)

JavaScriptをOnにしてください
新型コロナウイルス関連の話題(外部サイト)
JavaScriptをOnにしてください
住宅・不動産のニュース(外部サイト)
JavaScriptをOnにしてください
JavaScriptをOnにしてください
 

最近の記事一覧

最近の特集企画

最近の連載

住宅産業新聞社からのお知らせ

見本紙をダウンロード

ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。

ファイルサイズを小さくするため、見本紙では画像を圧縮しています。パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:25MB)