2019年10月31日 |
両者の代表が握手積水ハウス(大阪市北区、仲井嘉浩社長)は18日、在宅健康モニタリングシステムの実現に向けたマサチューセッツ工科大学(MIT)との中長期の共同研究の概要を説明した。
自宅内での非接触センサーによる生体データの取得や急性疾患の早期発見などにつなげる。仲井社長は、「高齢化は、これから半世紀のうちに世界中で急速に進展し、近未来の重要課題となる」として、MITとの共同研究で得られた成果や知見を、必要とされるあらゆる地域で展開する考えを示した。
MIT主任研究員のアンソニー教授は「MITが持つグローバルなエコシステムを活用することで、(MITの本部がある)ケンブリッジだけでなく、世界中にインパクトが与えられる」と、MITと共同研究を行うことの利点を紹介する。
同研究の成果は、積水ハウスが2020年に発売する予定のプラットフォームハウスに、随時、実装される見込みだ。
