北洲が東日本大震災後にサスティナブル耐震を標準採用、繰り返し地震に対応=耐震・断熱リフォームにも注力

2011年3月11日の午後2時46分、三陸沖を震源地として発生した東日本大震災から10年が経過した。被災地である宮城県や岩手県、福島県を中心として注文住宅を施工・販売している北洲(宮城県富谷市、村上ひろみ社長)は震災後、震災時に強みを発揮した2×4工法や断熱性の高い住宅を確実に施工するとともに、繰り返し地震にも対応可能なサスティナブル耐震を15年から全店で標準採用するなど、仕様を向上させてきた。さらに耐震化・断熱化に関するリフォームについても注力するようになったという。今後も「快適で健康に暮らせることを主眼」(設計部・石原英喜部長)としながら、太陽光発電と蓄電池の用いた電気の自家消費を提案できる体制を構築していく考えだ。

2021年03月11日付3面から抜粋

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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