住宅金融支援機構が発表したフラット35住宅仕様の実態調査結果によると、太陽光発電設備の設置が定着しつつあるほか、断熱性能の高いサッシ枠の活用が急増していることがわかった。
機構が2017年4月以降にフラット35の設計検査に合格した全国の新築木造軸組工法の戸建住宅を対象にした調査によるもので、5年ごとに実施している。
太陽光発電設備に適応した建材の普及も進んでいることが浮き彫りとなった。太陽光発電設備の普及だけでなく、省エネ基準の改正が影響しているとみられる。また、性能向上により利便性が高まり、使用される建材にも変化が出ている。
