2014年09月19日 |
パナホームは、公立大学法人大阪市立大学と、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)に関する共同研究をスタートさせた。
既存の施設とその入居者を対象に、サ高住における自立支援の状況が、高齢者の心身機能の維持に及ぼす影響について調査・研究を行う。同社では、今回の調査結果を住宅メーカーとしての技術やノウハウに生かして、認知症向けのサ高住の空間提案に拡充させていく。
共同研究は、約1400ヵ所の医療・介護施設を手がけてきたパナホームと、環境行動理論に基づく高齢者施設や住宅の計画・設計・研究に取り組む三浦研教授(大阪市立大学大学院)とで行う。調査テーマは「自立支援の実施状況と認知症高齢者の心身機能維持との関係性調査」。パナホーム施工のサ高住など15施設を対象に、来年3月31日まで実施する。
