タカラスタンダード、収益構造改革で営業変革、活動〝可視化〟し効率化=新中計「国内水回り強化の一環」、情報共有により原因把握

4月以降、大手上場企業による新中期経営計画の発表が相次いでいる。

住宅事業者に限らず発表される計画の軸は主に2つ、市場構造変化を見据えた新領域への事業進出と、経営の核に据える既存事業をより利益体質とするためのテコ入れ――だ。

このうち後者を突き詰めると時代や業種を問わない普遍的課題、業績数値の最小ピースを作る各営業担当者の〝営業のあり方〟に行き着く。

水回り専業の住設大手タカラスタンダード(大阪市城東区、渡辺岳夫社長)は6月発表の新中期経営計画で、取り組む5つの基本戦略のうち既存事業「国内水回り事業の強化」の収益構造改革における一施策として〝効率的な営業活動への変革〟を掲げた。タカラスタンダードを取材した。

2021年08月12日付1面から抜粋

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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