2026年01月30日 |
パナソニックホームズ(大阪府豊中市、藤井孝社長)は21日、東京都内で住まいの空気環境と健康に関する記者向けレクチャーを実施し、同社が実施した意識調査の結果を解説した。
調査によると、住まいのヒートショック対策実施率は約5割で、非居室の寒さ対策が遅れていたという。また、花粉症の人の約8割が「室内での症状」を感じており、室内の花粉対策に手間や負担感を感じていた。さらに、これらの悩みを同時に解決する「温度の快適さと空気のきれいさが自動で整う住まい」を求める人は約7割にのぼっており、「温度も空気も自動で整う全館空調システム」の潜在的なニーズが確認できた。
同社は、「ヒートショックや花粉対策は生活者の自助努力だけでは限界があり、快適性と健康を左右する空気質を自動で実現する住まいを求めている」とした。
同調査は、全国の20～69歳の戸建住宅に住む男女1032人に対してウェブアンケートを実施し、ヒートショックや花粉症といった住まいにおける冬季特有の健康リスク・生活課題の実態や課題を確認した。
ヒートショック関連の調査では、回答者の79・3%が「部屋や場所ごとで温度差を感じる」と回答しており、このうちの46・9%は「ヒートショック対策をしていない」と答えた。住まいのなかで寒さが気になる場所は、トイレや浴室、廊下、階段などの非居室で、寒さ対策をしていない場所も非居室が中心だった。また、温度差による体調への不安を感じたことがあるかという質問に対しては、61・7%が「感じる」と回答した。
