全建連、木造腐朽予知モニタリングシステムの実用化目指す=長期優良住宅対応を視野 | 住宅産業新聞

全建連、木造腐朽予知モニタリングシステムの実用化目指す=長期優良住宅対応を視野

一般社団法人全国中小建築工事業団体連合会(全建連、藤本高信会長)は会員向けの新サービス確立として、木造戸建住宅の腐朽予知モニタリングシステムの実用化を目指す。傘下団体の所属会員・城工務店(本社=徳島県徳島市、武市英博代表)が、木造住宅の長期維持管理手法の確立を目指し研究中の同システムを、全建連として扱いを引き継ぎ実用化を進める。同システムは木造住宅の床下土台にセンサーを配置、当該部の含水率や湿度などを24時間365日監視するもの。含水率が上昇した場合は結露および雨水や漏水の可能性が高いため、当該部周辺を点検し対策を講じることで腐朽する前に対応することができ、長期優良住宅など、木造住宅の長期にわたるライフサイクルの維持管理コスト軽減につなげられる可能性がある。全建連ではエンドユーザーに住宅の維持コスト低減をアピールできるツールとして実用化、地域工務店の競争力向上に役立てたい考えだ。

2013年9月12日付け3面から記事の一部を抜粋
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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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