日本地震学会による15日の特別シンポジウム「地震学の今を問う 東北地方太平洋沖地震の発生を受けて」で、予知体制への疑問や大地震を予見できなかった研究への反省が相次いだ。
ロバート・ゲラー東京大学大学院教授が、地震の直前予知はできないとの立場から、東海地震予知を制度化した大規模地震対策特別措置法の見直しを主張。東北大学大学院地震・噴火予知研究観測センターの松澤暢教授はマグニチュード(M)9の東日本大地震を想定できなかった理由を分析し、海溝沿いにおけるM10規模の地震発生の可能性検討と、長期予測研究を継続する必要性を訴えた。
2011年10月20日付け3面から記事の一部を抜粋
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