住設・建材大手決算、コスト上昇・調達難で国内事業利益減=減少要因は今期も存続、一部で追加値上げの表明も

住宅設備・建材メーカー大手の2022年3月期決算(一部は22年12月期第1四半期)が出揃った。

営業損益の傾向として、国内事業は資材・物流費のコスト上昇や部品や資材の調達難などで大幅な利益減を強いられ、トータルではその減少分を海外事業の好調さでカバーした企業が目立った。

こうした利益の減少要因は劇的な改善の見込みが低いグローバルな諸問題とリンクし今期も存在し続けるとみられるため、追加値上げを表明する動きが出始めている。

各社の当期決算におけると資材価格上昇および調達難の影響をまとめた。

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2022年05月31日付1面から抜粋

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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