住設商材PRに「VR」活用、大建工業やYKKAPが空間提案強化で

仮想現実(VR)機器を使った大手住設メーカーの商材提案が本格化し始めた。

大建工業(大阪市北区、億田正則社長)が19日にショールームや営業担当者の間でVR技術を活用した内装建材のプロモーションツールの使用を始めたほか、YKKAP(東京都千代田区、堀秀充社長)が20日、外構のガーデンルーム商品『サンフィール3.』の提案手法としてVRコンテンツを加えた。両社ではVR投入効果を検証し効果があると認められた場合は、VRコンテンツの充実および他の商材提案へのVR導入を行いたいとしている。

2018年04月26日付4面から抜粋

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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