2019年04月26日 |
建設経済研究所は、大工や左官をはじめとする建設技能労働者は2030年に大きく不足するとみられているが、建設技術者数は生産性の向上が確実に成し遂げられるなどの条件によっては、必ずしも不足しないとの予測分析を発表した。
定期的に発表している「建設経済レポート」で解説している。
ただし経済動向を楽観的に見た場合で、経済動向によっては不足すると示す。
大工と左官といった建設技能者は、経済動向だけでなく、生産性向上が遅れた場合でも相当数が不足することを示し、生産性向上推進の必要性を指摘した。
【記事全文は本紙4月25日号に掲載】
