三井ホーム、北方建築総研とモデル開発で中間報告、CO2で90年比7割減

三井ホームは、北海道立北方建築総合研究所との共同研究の中間報告をまとめた。温室効果ガス削減へ向けた、快適性と省エネルギーが両立する住宅づくりが急務との認識を示した上で、長寿命化と災害対応・安全性の確保に対する取り組む方針も示している。主に(1)再生可能エネルギー利用システム(2)低負荷型外皮システム(3)高効率設備システム–の研究開発を進め、各要素技術の導入に伴うCO2削減量は1990年比で70%減、99年比でも半減が可能としている。それによると、現状のエネルギー消費量に占める割合が多いのが給湯分野。既存の高効率給湯器の高効率化とともに、外観意匠性に優れた屋根一体型太陽熱集熱器による高効率給湯システムの開発を進める。特に太陽熱では、集熱パネルの真空化・高透過・配光ガラスの採用、蓄熱槽内の温度状況把握を行う。

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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