スペースリーのクラウドソフト、住宅事業者での導入進む=コロナ禍におけるDX化推進を背景に

スペースリー(東京都渋谷区、森田博和社長)が2016年11月から提供しているクラウドソフト『スペースリー』は現在、不動産およびハウスメーカー・工務店など7千以上の事業者に提供されている。

同社はWEB上で内覧可能なVRコンテンツを作成・活用できるサービスを提供しており、これまでは賃貸領域で主に導入されてきたが、「コロナ禍でDX化推進の機運が高まったことを背景に21年からは不動産の売買仲介分野において利用が進み、同年秋以降は住宅事業者での導入が進んだというのが実感」(中嶋雅宏取締役COO)という。

同社では『スペースリー』によって業務効率化だけでなく営業支援も見込めるとしており、今後も機能のブラッシュアップを図っていく考えだ。

同社が提供するサービスは、既存物件であれば360度カメラで撮影したパノラマ画像をクラウドソフト『スペースリー』にアップロードすることで、VRコンテンツが簡単に作成できる。さらに自社ホームページでの紹介をはじめ、物件情報やチラシなどにQRコードを張り付けて活用するものだ。一方で未完成物件については、3DCGで作成したCGパースを利用することでVR化して使用ができる。

住宅購入を検討している人は、それらのVR動画をスマートフォンなどで閲覧が可能だ。

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2022年04月19日付3面から抜粋

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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