JBN、地域工務店の木材利用実態調査、国産材使用割合高い

JBN・全国工務店協会(青木宏之会長)の国産材委員会(榎本崇秀委員長)と日本木材青壮年団体連合会(木青連)ら3団体・1社と共同で行った、住宅分野におけるムク国産材利用に関する「地域工務店の木材利用実態調査」(※調査概要参照)によると、土台へのヒノキの使用割合が82%(棟数比)、隠れて見えない柱に使われている(見え隠れ)樹種はスギとヒノキの製材品が64%(棟数比)を占めるなど、平成26年度森林・林業白書の示す国産材使用割合とは大きく異なる結果が得られた。調査結果をまとめた榎本委員長は「地域の工務店では、ほぼ全ての部材において非常に高い割合で国産材製材品が使われている。現在の国産材製品材の需要は地域工務店がけん引しているといっても過言ではない」と、調査結果をまとめている。

2016年03月10日付3面から抜粋

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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