2021年04月07日 |
大建工業(大阪市北区、億田正則社長)は3月23日、同社独自の抗ウイルス機能「ビオタスク」で一部採用している「銀系抗ウイルス剤」が、外部機関グッドアイ(群馬県桐生市、樋口慶郎社長)の調査で新型コロナウイルスに対するウイルス不活化効果が「明確に認められた」(大建工業)と発表した。その不活化率は2時間で99・4%。発表にあたり同社は、「抗ウイルスの研究開発を進めるための貴重なデータとして活用するとともに、社会的にも非常に関心の高い研究テーマであることから、結果の概要を公表することにした」とコメントしている。