2014年11月10日 |
フジ住宅(大阪府岸和田市、宮脇宣綱社長)の2015年3月期第2四半(中間)期決算で、中古販売事業の売上高構成比が新築分野をメーン事業に据える同社の全8事業中、トップの31・6%となった。
主力の自由設計住宅のほか分譲マンション・建売住宅といった新築市場で展開する賃貸関連以外の事業の売上高は、前年同期比2割強減～6割減だった。
同社は約15年前に中古住宅販売を事業化して以来、新築に次ぐ第2の柱とするため強化策を毎年実施している。駆け込みの反動減による戸建ての落ち込みと、原価高騰・供給減による販価上昇を背景とする分譲マンション低迷という当期の新築市場の環境変化により、「戦力」としての中古事業が浮き彫りになった。
今回、事業別売上高構成比で中古がトップになったことに同社は、「新築の落ち込みで相対的にそうなっただけだろう」としつつ、「長い将来を見据えて続けてきた中古事業の強化が、形となって現れたとは言えるかもしれない。中古事業はこれからも伸びると思う」との見方を示している。
