2012年05月25日 |
スウェーデンハウス(本社=東京都世田谷区、近藤征夫社長)は夏をメドに、自社住宅の居住者の一部を対象に実施している、温熱環境や消費エネルギー量などに関する調査データをまとめる。
ゼロエネルギー化住宅の商品化を念頭に、省エネ要素のあり方を検証するため。同社はゼロエネ住宅実現のベースを住宅の高い基本性能に置き、高効率機器は住宅本体では行えない機能を補うサブ的位置付けとする。こうした考え方をエンドユーザーに伝えるため、ユーザー向けの冊子の内容を住宅の基本性能をアピールするものへ刷新した。住宅性能・設備機器と冷暖房効率の関係性や、間取りが省エネに与える影響などの調査結果を、ゼロエネ住宅の実用化に反映させる意向だ。
スウェーデンハウスは昨年7月から、自社住宅に住む社員5世帯の住戸を対象に、各部屋の温熱環境および消費エネルギー量のデータなどを収集している。札幌、横浜、名古屋、神戸、福岡の各都市に住む4～6人家族世帯の通常の住生活において、同社住宅の基本性能や間取りなどが省エネ性にどのように影響しているか把握するためだ。
ゼロエネルギー化住宅の商品化を念頭に置き、同社住宅の基本性能をベースにした実現の可能性を模索する。
2012年5月24日付け3面から記事の一部を抜粋
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