2026年02月18日 |
三協立山(富山県高岡市、平能正三社長)は、東海道新幹線の再生アルミを50%使用した建材用低炭素アルミ形材「Re-ALumiT50」で、一般社団法人サステナブル経営推進機構(SuMPO)が運営する「SuMPOEPD」を取得した。
SuMPOEPDは、原材料調達から廃棄・リサイクルまでの環境負荷をLCA手法で定量評価し、透明性高く開示する枠組み。Re-ALumiT50はJR東海グループと共同開発したもので、新地金のみを使用する場合と比べ製造時のCO2排出量を約4割削減できる(同社算定値)。今回の取得により、環境性能が客観的データとして示され、建築分野での環境配慮型製品選択を後押しする。同社は今後も環境情報の開示を進め、持続可能な社会づくりに貢献していく方針だ。







