17年度通期受注計画を3社が下方修正、戸建てや賃貸で戦略に変化

2017年度の上半期実績を踏まえ、大手ハウスメーカー8社のうち6社が17年度通期受注計画を明らかにしている。上半期の厳しい受注実績から、半数の3社(積水化学工業、旭化成ホームズ、住友林業)が期初予定と比べて下方修正。積水ハウスは、戸建住宅や賃貸住宅といった請負型は期初と変わらないものの、分譲住宅事業やマンション事業がプラス予想に転じ開発型のマイナスが縮小し計画を上方修正した。一方、横ばいの大和ハウス工業は、住宅や集合住宅で計画を下方修正したものの事業施設の上昇で横ばいを維持。下半期の受注環境に関する見方には、戸建ての商談長期化、賃貸需要の頭打ちといった上半期の市況と大きな変化はなく「不透明感がある」(関口積水化学工業住宅カンパニープレジデント)との見方が主流だが、受注獲得策は横並びの高付加価値路線から各社の戦略に変化がみられる。