注文住宅 | 住宅産業新聞
キーワード: 注文住宅
【トップに聞く】野原ホールディングス・野原弘輔社長、地域工務店のサポート推進
2018年08月09日03面_住宅産業
 7月1日に建材商社・野原ホールディングス(東京都新宿区)の社長兼CEOに就任した野原弘輔氏。グループ会社である野原住環境は、地域工務店の活性化を図るため、高機能な住宅を実現するための設計・機能計算が済んだ「企画型注文住宅」の提案を推進していく。工務店が消費者に対して訴求できる開...続きを読む
フラット35の利用、30歳未満の利用が増加、土地付き持ち家では40歳代に迫る比率
2018年07月26日05面_住宅産業
 住宅金融支援機構がこのほど公表した2017年度のフラット35利用者調査によると、融資区分における注文住宅の割合は注文住宅の比率は縮小して、建売住宅や中古戸建て、中古マンションの割合が増した。フラット35の利用者の世代は、主要な30歳代が減少しているのに対し、50代以上だけでなく...続きを読む
木造軸組工法の単価は18万6618円に=16年の新築個人住宅総工事費、建設物価調査会総合研究所調べ
 一般財団法人建設物価調査会総合研究所は、2016年着工の新築個人住宅(戸建住宅)の契約価格や工事費などを調査し、総工事費の1平方メートルあたり単価は平均で19万2615円だったとの調査結果を発表した。  中央値は18万1853円だった。  同調査は、12年から不定期...続きを読む
タマホーム、新中計で販売目標1万1千棟目指す=注文住宅、各地域でトップ狙う
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 タマホーム(東京都港区、玉木康裕社長)は17日、13日に行われた取締役会において、2021年5月期を事業計画最終期とする新中期3ヵ年経営計画「タマステップ2021」を策定したと発表した。...続きを読む
アキュラホーム、分譲事業に本格参入、ヒルサイドテラス若葉台を公開
2018年06月28日03面_住宅産業
 アキュラホーム(東京都新宿区、宮沢俊哉社長)は21日、同社として「初めて基礎から開発」することになる戸建分譲地「ヒルサイドテラス若葉台」(東京都稲城市)を30日から一般公開するにあたり報道関係者に公開した。分譲地内では、太陽光発電で得た売電収入を維持管理費として運用するなどモノ...続きを読む
新築注文住宅の予算、140万円増の平均4334万円、国交省の住宅市場動向調査
2018年06月14日05面_住宅産業
 国土交通省の2017年度の住宅市場動向調査結果によると、住宅の購入資金は、土地を購入した注文住宅新築世帯では平均4334万円で、前年度の4194万円から伸びた。ただ三大都市圏では、4513万円から4472万円へと41万円減少した。分譲戸建住宅は3840万円と、前年度の3810万...続きを読む
ノーブルホーム、アッパー層への訴求狙い総合展示場へシフト
2018年04月12日03面_住宅産業
 茨城県の水戸・ひたちなかエリアを中心に注文住宅を展開しているノーブルホーム(茨城県水戸市、福井英治社長)は、外観などのデザイン性にこだわった商品ラインアップを打ち出し、年間供給棟数は750棟を数えている。1月に「宇都宮インターパーク」(栃木県上三川町)に出展し、10月には「かし...続きを読む
ペット関連支出増で注文住宅に商機、日本愛玩動物協会=ペット共生住宅に注目
2018年04月12日01面_住宅産業
 世帯ごとの消費支出は年々減少しているのに、ペット関連支出は増加している――この総務省統計局の調査から「ペットのことになると、財布のひもは緩む」との解を導き出したのは、飼主の教育事業などを展開する公益社団法人日本愛玩動物協会だ。同協会は、「ペット共生住宅」の普及に乗り出し、今年1...続きを読む
ECO HOUSEがドイツ建材の使用を推進
2018年04月05日03面_住宅産業
 埼玉県川口市、さいたま市、蕨市などを中心に注文住宅を手掛けているECO HOUSE(埼玉県川口市、松岡浩正社長)は、木製繊維断熱材「ECOボード」をはじめとするドイツ建材を使用する取り組みを推進。(1)長持ちする住宅性能の確保(2)省エネで安全に住めること(3)未来の環境に負荷...続きを読む
省エネ適合義務化、住宅も議論へ 国交省、18年度に新たな場の設定を検討
2018年03月01日05面_住宅産業
 国土交通省住宅局は2月22日、「住宅・建築物のエネルギー消費性能の実態等に関する研究会」の第5回会合を開催し、建売住宅に比べ注文住宅は省エネ基準への適合率が高いことや、中規模以上の住宅に比べて小規模住宅の方が光熱費の低減額は大きい一方で、小規模住宅は追加コストが数倍になること、...続きを読む

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