今泉太爾氏の講演、住宅産業は「超成長産業」の筆頭に

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一般的な家庭は、毎年約30万円の光熱費をエネルギー会社に支払い続けている。仮に30年以上住み続けたら、30年間で900万円の光熱費を支払っていることになる。そう考えるとエネルギーコストは高い。この30年間・900万円という莫大な費用をエネルギーに支払うくらいなら、光熱費を建築費に置き換えることはできないだろうか、という発想が「住宅B」の考え方だ。

仮に、住宅のエネルギーコストを半分にすると450万円、ゼロエネルギー住宅にすると900万円が捻出できる。建築費に900万円を回すことができたら、ゼロエネルギー住宅のための性能向上に600万円、デザインや意匠に300万円をかけることもできる。光熱費を建築費に置き換えることで、住宅会社やデザイナーは、提案の幅、選択肢が増える。

住宅業界は今までエネルギーコストを無視し続けていた。これが「住宅A」のモデルだ。
自動車業界では、全力でエネルギーコストの削減に取り組んでいる。1リットルのガソリンで、どれだけ長く走るか、少しでも燃費を下げるために部品ひとつまで見直す。

なぜこれほどの努力をするのか。それは、節約したガソリン代が利益になるからだ。エコカーは一般的な車よりも高い。しかし、それでも消費者が買うのは、エコカーのほうが得だから。

エネルギーはビジネスチャンス

エネルギーには、これほどのポテンシャルがある。住宅は最もエネルギーがかかる分野。ビジネスチャンスが目の前に転がっているにもかかわらず、家の燃費をビジネスに結びつけることができる人が少ない。

2014年12月04日付6面に掲載
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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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