2014年07月04日 |
家庭部門のエネルギー消費量がなかなか減らないのは、世帯数の増加や家電機器の多様化などの影響が大きい。
世帯当たりのエネルギー消費量を主要国で比較すると、日本はアメリカの半分以下、ドイツの約3分の2というデータ(出典=住環境研究所・10年9月)もある。全館暖房の諸外国に対して、部屋単位で暖をとる日本は、暖房エネルギーが極端に小さいという特殊要因はあるものの、もともと小さい消費エネルギーをさらに削減するのには限界がある。
また、行き過ぎた省エネは、安全性や快適性などを損なう可能性もある。
家庭のエネルギー消費量の約半分は、照明や家電製品などの電気。エアコンやテレビなどの家電製品は、省エネ性能を向上させ、家庭のエネルギー消費量削減に貢献してきた。
