【キッチン・バス特集2018】キッチン・浴室とも微増、システム群が伸び=普及品の仕様向上

バス分野

浴室分野では、システムバスが2017年度に前年度比2・2%増の149万4132台だった。14年度に138万1241台と140万台を割り込んだが、15年度142万3541台、16年度146万2362台と順調に回復して、これで3年連続のプラスとなっている。

特に、伸びが目立つのがホテル用途で、出荷台数は5万5千台強だが伸び率は同52・6%増と5割アップ。13年度までは1万5千台強で推移していたが、4年間で3・5倍近くに成長した。20年の東京オリンピック・パラリンピック、および30年に6千万人目標のインバウンド(訪日外国人)を当て込んだ、新築や取替需要の伸びによる。

「住宅用の鈍化を下支えしている面はある。これからも政府の思惑通りインバウンドが増え続けるかは未知数だが、依然旺盛な需要は続いており、ここ数年の伸びは当面継続しそう」(同工業会)としている。

戸建住宅用は76万4200台(前年度比0・7%減)と微減。うち、上半期は38万5776台(同0・7%増)だが、10月以降の下半期は37万8424台(同2・0%減)と前年同期実績を下回った。

価格帯別では、中・高級品7万3764台(同5・7%減)、普及品69万436台(同0・1%減)といずれもマイナスだった。ただ、中・高級品と比べボリュームが大きな普及品の落ち込み幅が小さい。普及品とはいえ、材質や性能面でコストパフォーマンスの良い商品を、各社が投入したことも要因とみられる。

集合住宅用は63万1433台(同2・4%増)。上半期が30万610台(同4・2%増)だが、下半期が33万823台(同0・9%増)とほぼ横ばい。相続税対策で遊休土地を持つ資産家層が、貸家の建築を進めたための動きが続いてきた影響。「新設住宅着工の動きにも現れているように、相続税需要は概ね一巡した感がある。今までが実需以上の動きであり、むしろ現状が市場にマッチした状態」(同)とみる。

一方、浴槽だけを出荷する「単体浴槽」は14万7820台(同0・2%減)。材質面では、樹脂浴槽・FRPが11万4624台(同1・5%増)で、全体の77・5%を占める。

タイル職人の減少などを背景として、ユニットタイプのシステムバスに取って代わられた格好の単体浴槽だが、取替需要の存在もあり「ある程度の出荷数は残る」としている。

2018年05月17日付8面から抜粋
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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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