JBN・ZEH委員会・小山貴史委員長インタビュー、地域工務店のZEH率アップ必須

2016年07月14日04面_住宅産業

全国の3千社近いJBN・全国工務店協会会員工務店が年間に供給する約3万棟の新築住宅のうち、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の比率は5%程度とみられる(ZEHビルダー未登録会員が供給しているZEHレベル住宅含む)。今年度から「ZEHビルダー」登録が始まり、JBN会員が供給する住宅のZEH率アップは必須だ。同協会の青木宏之会長もZEHの実現に向けたチャレンジの支援を強力に推し進めることを表明している。一方で、JBN会員の中には早くからZEHに取り組んでいるトップランナーも存在する。彼らはZEH委員会を組織し、業界よりも早い動きでZEH事例集も発刊済みだ。地域工務店にZEH施工を浸透させるには何が必要か、JBN・ZEH委員会の小山貴史委員長(エコワークス社長)に聞いた。

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