市場見通し、改正省エネ基準義務化やZEH化推進追い風に

20150618-0006

 2014年の断熱・遮熱材の市場は6220億円(前年比2・6%減=富士経済)とわずかなマイナスだった。うち住宅分野(蓄熱材を含む)は3999億円(同4・9%減)となり、伸び率では全体を下回った。消費税増税前の駆け込み需要の反動減が響いた格好。しかし、改正省エネ基準適合義務化やZEH化の推進もあり、断熱・遮熱などパッシブな省エネ手法にも注目が集まり、今後は上昇に転じる見通しという。将来のZEHやZEB化目標に対しても、設備系のアクティブな取り組みだけでは不十分とみられることから、市場拡大につながると予想する。
 断熱・遮熱市場にとって追い風となりそうなのが「省エネ住宅ポイント」制度。環境性能の高い住宅を普及させたい国の支援策として関心が高まっている。11年7月末で終了した住宅エコポイントの復活版ともいえる制度だが、エコポイントが新築とリフォームを対象にしていたのに対し、省エネ住宅ポイントは完成済みの新築住宅の購入が加わった。

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