記事の分類: 設備・建材
YKKAP、リビタと共同プロジェクト『代沢の家』に開口部耐震商品
2017年07月20日04面_住宅産業
 YKKAP(東京都千代田区、堀秀充社長)は12日、リビタ(東京都目黒区、都村智史社長)と共同で行う実証プロジェクト『代沢(だいざわ)の家』の概要発表と現地見学会を行った。3年前から既存戸建住宅の買取再販事業を始めたリビタが東京・下北沢に建つ築30年の既存戸建住宅『代沢の家』の改...続きを読む
北洋交易がカレリアブランドのフローリング材の販路拡大目指す
2017年07月20日03面_住宅産業
 スウェーデンハウスの子会社である北洋交易(神奈川県川崎市、岡田正人社長)は約20年にわたって日本国内における輸入販売元となっているスウェーデン・シャールズ社のカレリアブランドのフローリング材について、今年度から親会社のスウェーデンハウス以外への販路拡大を図っている。同製品は表層...続きを読む
リフォーム専用で業界初の立ち上がり24ミリ実現、LIXIL「リフォレム リプラス」専用の「新設枠」と「外窓」開発
2017年07月20日01面_住宅産業
 LIXIL(東京都千代田区、瀬戸欣哉社長)は3月1日、戸建住宅向けの窓リフォーム工法の新商品『リフレム リプラス』を発売した。同商品は、既存の窓枠の上に新設の窓枠を被せる「カバー工法」である点は、既に市場で出回っている工法で目新しさは無い。しかし、「枠の構造」と「対応窓種」に着...続きを読む
オムロン、実発電量最大化に貢献する屋内単層パワーコンディショナ『KPK―Aシリーズ』
2017年07月13日07面_住宅産業
 オムロン(京都市下京区、山田義仁社長)は8月、住宅用太陽光発電システムの実発電量最大化に貢献する屋内単層パワーコンディショナ『KPK―Aシリーズ』(容量4・0kWタイプ/同5・5kWタイプ)を発売する。販売目標は2020年までの約3年間で15万台。販売価格はオープン価格の設定と...続きを読む
タカラスタンダード、マンションの水回りリフォーム対応を強化=施工技術学べる「リフォームスタジオ」全国7拠点に
2017年07月13日07面_住宅産業
 タカラスタンダード(大阪市城東区、渡辺岳夫社長)が既存マンションの水回りリフォーム対応を強化している。同社がラインアップしている既存マンションの水回りリフォームに対応する商材の知識と施工技術が無料で学べるマンションリフォーム研修センター「リフォームスタジオ」を、今春増強。従来の...続きを読む
LIXIL、東京電力エナジーパートナーと業務提携協議開始=ZEH普及の商品・サービスで
2017年07月06日04面_住宅産業
 LIXIL(東京都千代田区、瀬戸欣哉社長)は6月28日、東京電力エナジーパートナー(東京都港区、川崎敏寛社長。以下、東京電力EP)とネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)の普及促進を目的とした業務提携に関する協議開始に合意したと発表した。協議開始の働きかけはLIXIL側から...続きを読む
TOTO、グローバル展開で最上位機種『ネオレストNX』投入=新開発の「洗浄エンジン」搭載で洗浄性なども向上
2017年07月06日04面_住宅産業
 TOTO(福岡県北九州市、喜多村円社長)は8月1日、同社がラインアップするトイレ商品のフラッグシップモデル『ネオレストNX』を新発売する。陶器が持つ質感を最大限引き出した曲線で構成する外観や一体感のある便座といったデザイン性が特徴で、希望小売価格(税別)は57万円。従来のライン...続きを読む

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【トップに聞く】ヘティヒ・ジャパン代表取締役社長のマーティン・ブリックマン氏、「キッチンの価値高める金具供給」
2017年06月29日04面_住宅産業
 ドイツに本社を構える家具金物メーカーのヘティヒは、日本向けの製品供給を本格化させるために1991年にヘティヒ・ジャパンを設立した。ヘティヒ・ジャパンでは、閉める際に一定の距離からは手を離しても自動で扉や戸が引き込まれ、「バタン」といった不快音を出さないダンパー内蔵の丁番や引戸金...続きを読む
大建工業がマンションリノベ専用商品ブランド化へ、17年度中に第1弾商品
2017年06月29日01面_住宅産業
 大建工業(大阪市北区、億田正則社長)が既存マンションのリノベーション向け内装建材商品の新ブランド確立に向けて動き出す。今秋にもトライアル商品を実用化してグループ会社で使用、その結果を開発にフィードバックさせた外販商品の第1弾を2017年度中に発売する。当該商品が想定する需要家は...続きを読む
東芝燃料電池システムがエネファームから撤退、「将来的な損益の見通し立てられず」と
2017年06月22日04面_住宅産業
 東芝燃料電池システム(神奈川県横浜市、山﨑英昭博社長)がエネファームの製造・販売事業から撤退する。東芝が14日に発表した。7月末でエネファームの製造・販売を終了する。理由は事業の選択と集中のためで、エネファーム事業として「市場が求めている機能と性能のバランスが取れた製品をタイム...続きを読む

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