記事の分類: 設備・建材
日立製作所、使用方法の音声検索を可能に=『アマゾン・エコー』使い
2017年11月16日04面_住宅産業
 日立製作所(東原敏昭社長)は8日、Amazonが提供する音声サービス『Amazon Alexa』を活用し、『Amazon Echo』に話しかけることで家電の使い方などを音声で答えるサービスの提供を始めた。日立アプライアンスのロボットクリーナー『ミニマル RV―EX1』の『お知ら...続きを読む
東京電力エナジーパートナー、『遠くても安心プラン』のサービス利用をアマゾン・エコー対応に
2017年11月16日04面_住宅産業
 東京電力エナジーパートナー(東京都港区、川崎敏寛社長)は8日、住宅分野のInternet of Things(IoT)サービス『TEPCOスマートホーム 遠くても安心プラン』(以下『遠くても安心プラン』)に、Amazonが販売するスマートスピーカー『Amazon Echo』に搭...続きを読む
大和ハウス工業、戸建てシェアトップ目指す、トップとの差、成長余力
2017年11月16日02面_住宅産業
 大和ハウス工業は、戸建住宅事業でトップシェアをとるために商品力と営業力を強化するとともに、中長期的にはM&Aや業務提携を含めた手法も視野に入れる考えを示した。都内で13日に開催した決算説明会で明らかにしたもの。1日に就任した芳井敬一社長は、戸建住宅事業を強化する方針を打ち出して...続きを読む
パナソニック、京都市などとアパート用宅配ボックスの実証実験=普及率の低さに対応、市場の需要喚起への期待も
2017年11月16日04面_住宅産業
 パナソニック(大阪府門真市、津賀一宏社長)は8日、京都市および京都産業大学と共同で、宅配ボックスの実証実験「京(みやこ)の再配達を減らそうプロジェクト」(主催=京都市)を同日付で始めると発表した。期間は2018年1月末までで、同年3月頃に結果を公表する。住宅に対する宅配ボックス...続きを読む
『DIT制震筋かい金物』『ダンパー式』の半額以下で揺れ軽減=第一工業大・古田教授開発、BXカネシン全国販売
2017年11月16日01面_住宅産業
 大手金物メーカーのBXカネシン(東京都葛飾区、二村一久社長)は10月2日、木造軸組構法住宅用の『DIT制震筋かい金物』を発売した。『DIT制震筋かい金物』は筋かい金物の機能と制震機能を併せ持つもので第一工業大学と横浜国立大学の関係者が開発、BXカネシンが開発に協力した。適切数取...続きを読む
『TOSTEM』の名称復活、LIXILグループの新中計
2017年11月02日01面_住宅産業
 LIXILグループ(東京都千代田区、瀬戸欣哉社長)は2018年度からの新中期3ヵ年経営計画で、21年3月期に事業利益率は18年3月期(見込み)比2・0ポイント増の7・5%、売上収益は同3・6%増の1兆7400億円を目指す。日本国内の中計に関する事業施策では、商品がエンドユーザー...続きを読む
タカラスタンダードが国内・海外で新事業、ホーロー軸に展開を強化
2017年11月09日04面_住宅産業
 タカラスタンダード(大阪市城東区、渡辺岳夫社長)は新規事業として、国内ではホーロー内装材『エマウォール インテリアタイプ』の拡販、海外は台湾・ベトナム・中国などにおけるホーロー製システムキッチンなどを軸にした拡販を、それぞれ本格化する。1日に行った2018年3月期第2四半期決算...続きを読む
LIXILグループ、新中計で競争力向上目的にブランド力を強化=窓・ドアのブランド名称は『TOSTEM』に
2017年11月09日04面_住宅産業
 LIXILグループ(東京都千代田区、瀬戸欣哉社長)が6日に発表した2018年度スタートの新中期3ヵ年経営計画(事業期間=19年3月期~21年3月期)の名称は、『持続的成長に向けて』。「利益率を高くすることは、会社が持続的な成長をするための基礎体力。これをある程度実現してからでな...続きを読む

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パナソニック・エコソリューションズ社、中大規模対応で『テクノ柱』
2017年11月02日04面_住宅産業
 パナソニック・エコソリューションズ社(北野亮社長)は10月31日、独自の耐震工法『テクノストラクチャー』の非住宅分野での設計対応力向上のため、通常の柱よりもより大きな荷重を支えられる高強度の柱『テクノ柱』の設計対応を始めた。中大規模建築物への対応が目的で、最大スパン10メートル...続きを読む
TOTO、新中期5ヵ年経営計画『TOTO WILL2022』で『あんしんリモデル戦略』=2018年度からスタート
2017年11月02日04面_住宅産業
 TOTO(福岡県北九州市、喜多村円社長)は2018年度~2022年度を事業期間とする新中期5ヵ年経営計画『TOTO WILL2022』の「日本住設事業」として、18年度からリフォーム需要創造プロジェクト『あんしんリモデル戦略』を始める。「関係部署と具体的な施策を詰めているところ...続きを読む

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