木住協会員、次世代省エネ建築が42・6%

(社)日本木造住宅産業協会(矢野龍会長)がこのほどまとめた「2008年度 木住協自主統計調査」によると、昨年度に会員企業が建築した全住宅に占める、同次世代省エネ基準適合住宅の比率は、2007年度比6・7ポイント増の42・6%となった。同適合住宅のシェアが高い地域は、順に、北海道59・4%、近畿58・3%、東北51・1%――などとなっている。